バイクは個人売買の需要が高いです。友人や知人が乗っているバイクを直接購入しないかと話を持ちかけられる事も多いでしょう。

友人からバイクを買う場合、販売店のような登録手数料や整備費用がかからないので、安く買える可能性が高いです。ネットオークションなど、他人と個人売買をするよりも、友人であれば信用できます。

しかし、友人だからこそ、直接バイクを買う時には注意しないといけない事もあります。

友人からバイクを買う時の４つの注意点

友人からバイクを買う時には次の点に気をつけましょう。

• 名義変更を自分たちで行う手間がある
• 購入後、故障など不具合があった時の保証問題を明確にする必要がある
• 価格設定が適正とは限らない
• 細かい要望や確認をすると、友人との関係が悪くなるリスクがある

名義変更の手間や、保証問題、価格設定の妥当性は、購入先が友人だけではなく個人売買全般に共通している事です。

友人からバイクを購入する時は、完全に信用して買ってしまいトラブルに発展する事が多いです。特に、価格設定が適正ではない(高すぎる)事や、受け渡し直後の不具合などによるトラブルが多いです。

個人売買は、事前にルールを明確にして、様々な確認をする必要がありますが、友人が相手だと、細かい話をしすぎる事で｢信用していないのか？｣などと不信感を持たれる事もあります。

友人からバイクを購入する前に確認する事

友人からバイクを購入する前には、必ず以下の事を確認しておきましょう。

• 名義が本人であること
• ローン購入していないか
• 現在把握している不具合
• すぐに故障した場合の対処法について
• 支払いはバイクと名義変更書類を受け取るタイミングと同時でいいか？

普段から友人が乗っていたバイクでも、実は名義人が親や兄弟の名義になっている場合もあります。本人以外の名義であれば、必ず名義人本人に直接売却意思の確認を行いましょう。

友人がローンで購入している場合は、ローンが完済しているかや、販売店や信販会社の所有権が付いてないか確認します。(所有権留保の有無の確認)ローン残債や所有権留保があると名義変更がスムーズにできない場合があるので注意しましょう。

現在把握している不具合を確認して、友人からの話だけを信用せず、自分でも現車を細かくチェックしておきましょう。万が一すぐに故障した場合は、対応してもらえるかなど確認しておきましょう。

友人からバイクを買う場合でも、金銭のやり取りを巡るトラブルが多いです。友人だからといって先にお金を渡して、その後音沙汰なしになったり、不具合を直していると誤魔化されながらバイクを渡してもらえないトラブル事例もあります。

よくある事例として、｢新しいバイクの購入資金にするために、先にお金を払って欲しい。バイクは新しいバイクが納車したら渡すから｣と言われて、代金の先払いに応じてしまうケースがあります。

友人でも大きなお金が絡むバイクの個人売買は、必ず代金の前払いはしないようにしましょう。

価格設定が適正か情報収集する

友人だから、バイクを安く譲ってくれると思っていても、実は高い金額設定になっている可能性もあります。

友人だからと信用してすぐに決めるのではなく、中古車情報サイトやネットオークション、個人売買掲示板で同等のバイクがいくらくらいで売られているか情報収集しましょう。
中古バイク販売店の店頭小売価格より、少し安いくらいであれば価格設定は高すぎです。

販売店は整備や保証を付けた条件で販売してアフターケアもしてくれるので、現状受け渡しの個人売買は大幅に安い条件でないと選ぶ価値がありません。

売り手の友人が価格設定で迷っているようなら、一度買取業者の無料査定を受けてみて、査定額と同等もしくは若干高い価格設定を提案する方法もあります。

名義変更の手順を確認する

友人から個人売買でバイクを買った場合、名義変更を自分達で行わないといけません。個人売買の基本ルールとしては買い手側が名義変更手続きを行いますが、友人から買う場合は一緒に陸運局や役所に名義変更しに行く方法もあります。

友人からバイクを買った場合、速やかに名義変更を行いましょう。友人だからと、名義変更を後回しにしてそのままバイクに乗ると、事故や違反が起こった時に友人に迷惑をかけます。

また、事故･違反のトラブルがなくても、名義変更をすぐに行わないと友人からの信用を失うリスクがあります。

バイクの名義変更の方法は、バイクの排気量によって異なります。名義変更場所は原付は市区町村の役場、125cc超えのオートバイは陸運局で行います。陸運局での手続きは次の物が用意できていれば、あとは現地で必要書類の記入で名義変更可能です。

• バイクの登録書類
• 自賠責保険(不要な場合もあり)
• 旧名義人の住所･氏名･電話番号
• 旧名義人の認印
• 新所有者の住民票
• 新所有者の認印

車検が切れている250cc超えのオートバイや、ローン購入により所有権留保があるバイクは、別途、必要な書類や車検のための整備と車両の持ち込みが必要です。

原付バイクの場合は、同じ市区町村の役場であれば、登録書類と旧所有者、新所有者の認印、免許証などの本人確認書類があれば手続き可能です。

市区町村が変わる場合は、一度旧名義人の市区町村の役場で廃車手続きを行い、廃車証明書を持って新所有者の名義人の住所の役所で登録を行います。
スムーズな取引ができるように、名義変更の手順を事前に勉強しておきましょう。

まとめ

私のまわりでは、友人同士でバイクの個人売買をする事例が多く、実際に私自身も経験があります。

共通の友人が多い場合は、それぞれメンツがあるのでトラブルが起こる事は少ないでしょう。しかし、そこで油断をしてはいけません。

私のまわりでも、価格設定が高すぎた事があとから判明して、友人との関係が悪化した事例もあります。バイクの個人売買は、買い手と売り手の双方にメリットがあります。

しかし、友人だからといって正しい知識を持っていない状況で個人売買の取引をする事は控えましょう。
友人との関係性や、その周囲の評判などの問題もあるので、慎重に検討する必要があります。

ライター：ブルさん

この記事を書いたのはライターのブルさん。
ベテランライダー。大型バイクから原二スクーターまで5台のバイクを乗り継いできた経験だけでなく、数々のツーリング経験、サーキット経験などバイクに関する豊富な経験を持つ。自動車業界に勤めていた経験もあり。